【ソウル】民団中央本部の金利中団長は18日、ソウルのオリンピックパークテルで国民体育振興公団(以下、振興公団,河亨柱理事長)と在日同胞青少年支援のための業務協約(MOU)を再締結した。業務協約式は金団長と河理事長が出席して行われた。
両団体は在日同胞のアイデンティティ確立と母国に対する自負心の育成に向けた多様なプログラム推進に相互協力することを約束した。振興公団は今回の再締結を通じて ①在日同胞の母国修学生を対象とした奨学金 ②青少年サマーキャンプ開催費用など、2億ウォンを2029年まで5年にわたり毎年支援する。
1988年のソウル五輪開催当時、在日同胞が寄付した524億ウォンのうち余剰金210億ウォンでオリンピックパークテルが建設さた。同ホテルを管理する振興公団が在日同胞のソウル五輪貢献に対する感謝の気持ちを込めて2010年から在日同胞次世代プログラムを支援してきた。
再締結に臨んだ河理事長は1984年のロサンゼルス五輪の柔道95㌔級の金メダリストで、安炳根(71㌔級)選手とともに韓国柔道に初の金メダルをもたらしたことでも知られる。金団長との懇談の席でオリニジャンボリーの毎年開催に意欲を示した。