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レベル向上を後押し
◇調理師講習◇メニュー開発◇食材の共同購入
民団韓食ネット協議会（朴健市会長）は9月28日、東京・港区の韓国中央会館で総会を開き、日本における韓食世界化の求心体として、韓食文化の普及や韓国料理店のネットワークづくりなどを推進することを決めた。韓食関連の業者ら約100人が参加した。
昨年6月に開かれたキムチネット協議会総会で名称変更してから、初めての総会。韓国政府から韓食世界化推進協議体の認定を受けたほか、農水産物流通公社東京支社や韓国キムチ協会、韓国伝統酒振興院とそれぞれＭＯＵ（了解覚書）締結したことをテコに、日本における▽韓国農産物および食文化の普及▽飲食店のネットワークづくりをめざす。
朴会長は「韓食は伝統料理をベースに、素材や調理法、接客、食の空間などをより洗練されたものにしていかなければならない。当会では料理実習などを通じて韓国料理店をサポートしていくとともに、食材の共同購入や普及に努めたい」と抱負を語った。
民団中央本部の呉公太副団長は「農林水産食品部傘下の韓食世界化推進協議体の協議会として認定されたことが、今後の活動の大きな支柱になる。この協議会を求心体として、韓食の世界化に向けて皆さんが力を合わせてほしい」と激励した。
農水産物流通公社東京支社の李鍾堅支社長は「日本での韓食普及には在日同胞の大きな力に期待している。世界化に向けぜひ協力を」と語った。
今年度の事業計画として、▽都内の「味マップ」作成▽調理師料理講習会▽ホールスタッフ講習会▽経営者セミナー▽新メニュー開発研究▽キムジャンセット類の団員向け通販▽「韓食文化」誌発行などが承認された。
分科会として▽輸入流通▽広報▽組織拡大▽飲食店発展▽企画▽渉外の6委員会を設置した。副会長は朴喜雄（焼肉ぼくり社長）、金奎煥（ヒトシナ商事社長）、崔誠恩（キムチ文化研究院院長）の3氏。
総会後、滋賀県立大の鄭大聲名誉教授が「韓食の世界化に向けて」をテーマに講演を行い、「在日同胞経営者らは韓食のすばらしさについて知識を深めるとともに、調理技術を磨くべきだ」と提言した。また、韓国料理やマッコリなどの試食・試飲会が行われた。
（2010.10.6 民団新聞）
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