アジア各国の多様な文化が根付いている地域の特性を活かした「音楽のまち・かわさき アジア交流音楽祭」が4月12・13の2日間、川崎市で開かれる。「メインステージ」では、世界的に活躍する韓国、日本、中国のアーティスト7人が歌や演奏を披露する。10回目の今年は、関連イベントの「シニア・ファッションショー」（3月20日）が初めて開催され、舞台に在日同胞のハルモニ2人が立つ。川崎市「市民・こども局市民文化室」音楽のまち推進担当課長の三瓶清美さんは「市民同士の交流は確実に広がっている」と話す。
「共生都市」の資源活かす
伝統紹介にハルモニも一役
「音楽のまち・かわさき アジア交流音楽祭」は、川崎市内にある豊富な「資源」を最大限に活用したイベントだ。
京浜工業地帯の中核を成す同市には、2つの音楽大学（昭和音楽大学、洗足学園音楽大学）、4つの市民オーケストラ、100を超える市民合唱団や企業の吹奏楽団などの「音楽資源」がある。臨海部に工場が立地し始めた1900年代初頭から、労働者として働くために韓国から移り住んだ在日同胞をはじめとするアジアを中心とした各国の文化が根付いてきた「地域資源」もある。
三瓶さんは「音楽のまちづくりを立ち上げるときに、アジアとのつながりは非常に大事だという考えと、これらの資源を活かさない手はないということでアジアをキーワードに始まった」と説明した。
毎年、同時開催の「交流ステージ」（無料）は、アジアの民俗音楽や舞踊、市内を拠点に活動するストリートミュージシャンなどによるライブコンサートで、どの会場も盛況だ。
「かわさきアジアンフェスタ」は地元のアジア料理店が出店する屋台村や多彩なイベントを開催する。在日集住地であるセメント通りを中心としたコリアタウンでも、恒例の焼肉フェスタが開かれる。
同音楽のまち推進担当職員の青木隆さんは「商店街の皆さんが、自分たちの地域性をピーアールしていきたいと積極的に参加しているし、毎年、次々とアイデアを出してくる」と地元の人たちの協力を喜んでいる。ちなみに昨年の総来場者は2日間で7万8000人にのぼった。
今年、新たに交流の場が生まれる。65歳以上を対象にした「シニア・ファッションショー」だ。参加者58人中、外国籍は在日のハルモニ2人。5カ月間、ウオーキングやポージングなどのレッスンを受けてきた。
三瓶さんは2年前、今の部署に異動してからハルモニたちと出会った。たびたび桜本地区を訪れ、行政の取り組みなどの話をしてきた。昨年、ハルモニたちに「音楽のまち」の概要を説明し、「シニア・ファッションショー」へも誘った。ハルモニ2人の参加がすんなり決まった。
同胞の舞台姿きっと励みに
「韓国のこと、衣装や風習のことを知ってもらいたいので、ぜひ、参加させてほしいと言ってくれた」。当日は男女の韓服を着て登場。韓国の伝統的なあいさつ（チョル）をしている写真も映像で紹介される予定だ。
青木さんは「大勢の人の前で、自分たちの文化を見ていただくのは非常に大事。普段、人の前に出ることをためらっているお年寄りの方も、自分たちの同胞が自信を持って舞台に立っているところを見たら、励みになると思う」と強調した。
音楽祭は日本人とアジア各国の人たちを結びつける大きな役割を担ってきた。三瓶さんは「行政マンは人事異動があって、2、3年のサイクルで担当が変わる。私も音楽祭にたずさわって2年。ただ、その精神というのは職員が変わってもずっと引き継がれていく」と、さらなる発展を期待している。 en.odessa.natashaescort.com
＜メインステージ＞4月12日17時半開演／ミューザ川崎シンフォニーホール（℡044・520・0100）。
出演アーティスト／朴葵姫（韓国、ギター）、ウェイウェイ・ウー（中国、二胡）、中孝介（日本、ボーカル）、小松亮太（日本、バンドネオン）、ＮＡＯＴＯ（日本、バイオリン）、羽毛田丈史（日本、ピアノ）、松谷卓（日本、ピアノ）。
Ｓ席6500円、Ａ席5500円。チケット購入、公演・イベントに関する問い合わせはｔｖｋチケットカウンター（℡045・663・9999）平日10〜18時。
＜交流ステージ＞12・13日12〜17時（予定）／「ミューザ川崎」2階ゲートプラザ、「ラゾーナ川崎プラザ」ルーファ広場グランドステージ、「ラ・チッタデラ」中央広場、「川崎地下街アゼリア」スタジオアゼリアなど10カ所。
＜かわさきアジアンフェスタ＞12・13日／川崎駅周辺商業施設、川崎駅東口商店街区など。
詳細はｔｖｋ（テレビ神奈川）公式サイト http://www.tvk-yokohama.com/asia/
「シニア・ファッションショー」3月20日14時開演／サンピアかわさき（川崎市立労働会館）。1部14時、2部15時10分開演。無料。問い合わせは川崎市市民・こども局市民文化室（℡044・200・2306）。
（2014.3.12 民団新聞）
